アク抜けとはどんな状態?株式投資を成功させるポイント

株式投資を成功させるためには株価の動きを見極め、適切なタイミングで売買しなければいけません。

株価の動きを予測する判断材料として最新のマーケット情報をチェックしていると「アク抜け」と呼ばれる証券用語がたびたび見受けられますが、実は売買のタイミングを見極めるうえでアク抜けは非常に重要な要素となります。

そこでこの記事では、アク抜けとは具体的にどのような状態なのか、アク抜けになるまでの流れや見極め方のポイントなどを詳しく紹介します。

この記事を読んでいただけるとアク抜けの意味が理解でき、株式投資における重要な局面でも冷静に判断できるようになりますので、ぜひ参考にしてください!

この記事を書いた人
株式会社ジャパンインベストメントスクール 株式投資コンサルタント ファイナンシャルプランナー
児玉一希
プロフィール・所持資格 日本最大級の投資スクール・メールマガジン「ジャパンインベストメントスクール」に所属。毎朝10万人以上に向けて、相場情報を届ける。

アク抜けとは

まずは、証券用語でよく耳にする「アク抜け」とは具体的にどのような状態なのか確認しておきましょう。

悪材料が出尽くした状態を指す

アク抜けとは、株価が何らかの原因によって下がり続け、株価を下げる原因となっていた悪材料が出尽くして下落が落ち着き、株価が持ち直す状況を「アク抜けした」と呼んでいます。たとえば、

ある企業で不祥事が発生。大バッシングを受けて株価も下がり続ける
↓ ↓ ↓
決算で大幅に売り上げが落ち、赤字も大きく膨らんだ結果が発表される
↓ ↓ ↓
悪材料が出尽くしたことで下げ止まる
↓ ↓ ↓
株価が回復傾向になる

このような状況がアク抜けとなります。

料理の灰汁が語源

アク抜けの語源となったのは、肉や野菜の煮込み料理をしたときに出る「灰汁(あく)」です。

灰汁は苦みやえぐみなどを感じる料理にとっては邪魔となる存在とされており、取り除きながら煮込むことで少しずつ灰汁がなくなり、美味しい料理ができあがることから、「灰汁=邪魔なもの」として捉え、証券用語では投資における悪材料を「灰汁=悪」に置き換えて「アク抜け」と使われるようになりました。

料理の灰汁がなくなって料理が美味しく食べられるように、株式も悪材料がなくなって安心して買える状態になったのを適切に判断できると、好機を逃さずに売買できるようになります。

アク抜けになるまでの流れ

実際に株式投資でアク抜けになるまでにはどのような流れになるのか確認してみましょう。

悪材料により株価が下落する

株価が何らかの悪材料が原因で下落し続けるのがはじまりです。

様々な要因で業績が悪化する

株価下落に繋がる要因はさまざまで、業績悪化や企業内で発生したトラブルなどの出来事や、今後予測される動きなどの悪材料が関係しています。

製品のリコール発生や金利引き下げなどは長期間にわたって業績悪化に影響を与える可能性が高い悪材料となります。

また、企業買収における買収した側の企業にとっては、実際に買収したことで良い結果が出るとは限らない面もあるため、良い結果が見られるまでは悪材料となって株価低下の原因になりやすいと考えられます。

悪材料となる要素

この他にも悪材料となる要素の例を挙げてみると

  • 流行の影響で商品の売れ行きが落ちる
  • 業績下方修正と減配の発表
  • 円高が加速している
  • お家騒動など企業内のトラブル
  • 企業の不祥事発覚

このように、株価下落に影響を与えやすい要素が悪材料となり得るのです。

株価の下落が一旦落ち着く

悪材料の影響で株価下落の状況が底なしに続くわけでもなく、あるきっかけで下落が落ち着きます。

下落が落ち着くきっかけとなるのが、悪材料が出尽くして株価への影響力がなくなった時なのです。たとえば、

旧経営陣の不祥事が発覚して株価が下がり続けていた
↓ ↓ ↓
信頼性の高い経営陣に刷新されたことで改善の見込みがあると判断された
↓ ↓ ↓
悪材料が出尽くしたとみなされる

このような流れで株価の下落傾向が落ち着いてきます。

アク抜け後の相場は回復傾向にある

アク抜けした後の相場は緩やかに回復傾向に変わっていくのが一般的です。

株価下落の要因となった悪材料をどのように改善したのか、今後どれだけ改善する見込みがあるのかなどの企業努力や、投資家が先読みした結果がアク抜け後の回復傾向に影響を与えることになります。

投資関連の情報収集をしていると、「業績下方修正でアク抜け感が強まる」などとアク抜けを予想するニュースがある一方で、「公募価格決定後もアク抜け感が出ず」など予想に反して回復しなかったニュースも存在しています。

必ずしもアク抜け後は回復するとは限らないため、しっかり見極めることが大切です。

アク抜け後に相場が回復する理由

アク抜け後には一般的に相場が回復するのはどのような理由があるのか確認してみましょう。

これ以上下がらないと判断される

株価はこの先を予想しながら先読みで動く傾向があることから、株価が下がり続けている状況でも投資家が不安に感じる悪材料がなくなれば株価が回復してアク抜けすることは少なくありません。

投資家から「これ以上株価が下がらない」と判断されるきっかけがあるかが重要なポイントになります。

業績改善の期待値が高い

業績悪化が株価下落の一因になることも多いですが、投資家から「今後は業績が改善されるだろう」と期待されるほど回復傾向に繋がる場合があります。

株価の下方修正発表で回復することも

業績の下方修正は投資家に悪材料と判断されてさらなる株価下落を招く原因にもなりますが、逆に悪材料が出尽くしたと判断されて買い注文が入り、株価が回復する場合もあります。

ある企業で不正問題が発覚して株価が下落、さらに違う不正問題が続々と出てくる状況なので業績の下方修正を発表・・・という状況では「この後も悪材料がまだまだ続くのではないか?」と判断されて株価の回復は見込めません。

しかし、下方修正を発表しても悪材料が出尽くしたと判断される状況であれば、回復する可能性はあると判断できます。

どちらに判断されるか見極めるのは非常に難しいですが、業績が改善すると見込まれる好材料があるか(人気が殺到すると思われる新サービスの展開など)、直近の売り上げが回復傾向にあるのかなどを確認して業績改善の見込みが判断できます。

アク抜けしないケースの見極め方

株価が下がり続けている状態で悪材料が出尽くした後は、株価が回復してアク抜けする可能性もありますが、確実に回復するとは限りません。

事前にアク抜けするだろうと予想されていても、必ずその通りに動かないのが株式投資の難しいところでもあります。

本当にアク抜けするかを正確に見極めるのは百戦錬磨の投資家でも難しいといわれていますが、アク抜けを判断するポイントとして以下の内容を確認してみましょう。

直近の売り上げが上昇していない

株価の値下がりが続いており悪材料が出尽くしたと判断できるが、ひょっとしたらまだ新しい悪材料が飛び出すかもしれない・・・と考えられる場合もあるので見極めが非常に難しいです。

判断が難しい場合は、企業が発表している月次報告などで直近の売り上げ状況をチェックしてみましょう。

もし売り上げが少しずつでも着実に上昇しているのであれば、業績改善の見込みありと判断されてアク抜けする可能性はあると考えられます。

逆に、売り上げがほとんど変わっていない、さらに売り上げが下がり続けているという状況なら、業績が回復すると判断するのが難しいため、アク抜けする可能性は低くなってしまいます。

新しいサービスの展開などがない

業績不振で株価の値下がりが続いていた原因が欠陥商品の発覚や売上不振だった場合、業績改善を見込める好材料として判断されるのが、新商品や新サービスの展開です。

新商品や新サービスを積極的に展開しているかによって、企業が業績を改善しようと努力しているのかを投資家に判断してもらえます。

株価が下がり続けているのに今の状況に甘んじてしまい、なかなか新商品や新サービスの開発に乗り出そうとしない姿勢の企業は、業績回復の見込みがないと判断されて、株価上昇に繋がることはありません。

ただし、やみくもに新しい商品やサービスを開発していれば良いわけではないので注意が必要です。

新しい技術を導入した画期的な商品だとしても、ニーズがほとんどなさそうで売上アップの見込みが全く感じられないようでは意味がありません。

企業の売上アップ・業績アップに間違いなく繋がると考えられる新しい商品・サービスを開発しているかを見極めることが、株価が回復してアク抜けする判断材料になります。

アク抜けは企業に対する期待の表れ

アク抜けとは、何らかの悪材料が影響して株価が下がり続けていた状況が、「もう悪材料はないから業績が回復するだろう」と判断されて株価が回復する状態をいいます。

事前にアク抜けしそうな銘柄をチェックしておけば、適切なタイミングで売買して効率よく利益を得ることができるため、投資を行う際にはアク抜けのタイミングをしっかり見極めることが大切です。

アク抜け後は株価回復傾向になるといわれていますが、100%回復するとは限らないため、どちらに転じるのか冷静に判断しなければいけません。

企業に対する期待値が大きくなるほどアク抜けする可能性は高いですが、今後は業績が回復する見込みはないだろうと投資家に判断されるとアク抜けすることはありません。

アク抜けしそうだけど判断が難しい、今後もさらなる飛躍が期待できる企業なのかを判断するためには、月次売上やプレスリリースなど企業が発信している情報やホームページの内容をチェックしてみましょう。